就職役立ち情報箱

退職を考え始めたとき、多くの人が悩むのが会社に伝える退職理由です。最新の調査データを基にしたランキングを見ると、給与や人間関係への不満といった本音の理由と、円満に進めるための建前の理由には違いがあることが分かります。

このランキングでは、退職を決断した人たちがどのような理由を選んでいるのかが整理されています。ランキングを参考に、退職を伝える際の伝え方を自分の状況に合わせて使い分けることが、後悔のない選択につながります。

【本音】みんなが会社を辞める本当の理由ランキングTOP10

従業員が退職を決意する本当の理由、つまり本音は何なのでしょうか。
株式会社リクルートが2022年から2023年にかけて実施した調査や、厚生労働省の雇用動向調査（2022年、2023年）を参照すると、給与や人間関係、労働条件への不満が上位を占める傾向が見られます。

これらのデータは2024年現在も大きな変動はなく、2025年に向けても同様の傾向が続くと予測されます。
ここでは、実際の退職理由として挙げられる割合の高い本音のTOP10を紹介します。

1位：上司・同僚との人間関係によるストレス

職場の人間関係は、退職理由として常に上位に挙げられます。
特に、上司との関係性は業務の進めやすさや精神的な安定に直結するため、高圧的な態度やコミュニケーション不足、相性の不一致などが大きなストレスとなります。

また、同僚との間でも、協力体制が築けない、孤立感があるといった問題は、働く意欲を削ぐ原因となり得ます。
こうしたネガティブな環境は日々の業務に深刻な影響を及ぼし、仕事内容や待遇に満足していても、最終的に退職を決意させる決定的な要因になることが少なくありません。

2位：給与が低い・昇給が見込めない

給与は自身の働きや貢献度を測る重要な指標であり、生活の基盤でもあります。
業務内容や責任の重さに見合わない低い給与や、長年働いても昇給がほとんどない状況は、従業員のモチベーションを著しく低下させます。

同業他社の給与水準と比較して劣っている場合や、自身の成果が正当に評価されず、給与に反映されないと感じると、会社への不満が募りやすくなります。
将来的な収入増加が見込めないことは、生活設計にも影響を及ぼすため、より良い待遇を求めて転職を決意する大きな動機となります。

3位：残業が多い・休日が少ないといった労働条件への不満

過度な残業や休日出勤が常態化している職場では、心身の疲労が蓄積し、健康を損なうリスクが高まります。
プライベートな時間を確保できず、趣味や自己啓発、家族との時間に充てられない状況は、ワークライフバランスの著しい乱れを招きます。

このような労働環境は、仕事への意欲を低下させるだけでなく、長期的なキャリア形成にも悪影響を及ぼす可能性があります。
仕事と私生活の両立を重視する考え方が広まる中で、自身の時間を大切にできる環境を求め、転職を決断する人が増えています。

4位：会社の将来性や事業内容への不安

所属する会社の業績悪化や事業の方向性に対する疑問は、従業員にとって大きな不安材料となります。
企業の成長が見込めない、あるいは業界全体が縮小傾向にある場合、自身のキャリアパスや雇用の安定性に危機感を抱くのは自然なことです。

経営陣が示すビジョンに共感できなかったり、会社のコンプライアンス意識の低さを感じたりすることも、信頼の喪失につながります。
この会社で働き続けても成長できない、安定した将来を描けないと感じたとき、従業員は新たな可能性を求めて転職を検討し始めます。

5位：仕事内容が自分に合っていない

入社前に抱いていたイメージと実際の仕事内容にギャップがある、または自分の興味や適性と業務が一致しないと感じることは、退職の大きな要因となります。
仕事への関心が持てなければ、やりがいを感じられず、日々の業務が苦痛になることもあります。

また、自身のスキルや強みを活かせない環境では、成長実感を得にくく、キャリアの停滞を感じてしまうでしょう。
このようなミスマッチはモチベーションの低下に直結し、より自分らしく働ける場所を求めて、別の仕事への転職を考えるきっかけとなります。

6位：正当な評価をしてもらえないと感じる

自分の成果や努力が、上司や会社から正当に評価されていないと感じることは、働く意欲を大きく損ないます。
評価基準が曖昧であったり、上司の主観に左右されたりする評価制度では、従業員は不公平感を抱きやすくなります。

頑張りが昇進や昇給に結びつかない状況が続くと、会社への貢献意欲は低下し、エンゲージメントも下がってしまいます。
自身の働きを客観的かつ公正に評価してくれる環境を求めて、転職を決意するケースは少なくありません。
納得感のある評価は、モチベーションを維持する上で不可欠な要素です。

7位：キャリアアップできる環境ではない

自身の成長を実感できない、あるいは将来のキャリアパスが描けない環境は、向上心のある従業員にとって退職を考える十分な理由となります。
日々の業務が単調なルーティンワークばかりで新たなスキルが身につかない、挑戦的な仕事を任せてもらえない、といった状況は成長の停滞を意味します。

また、社内に目標となる先輩やロールモデルがおらず、数年後の自分の姿をポジティブに想像できない場合も、社外に成長の機会を求めるようになります。
より高度な専門性や役職を目指せる環境を求め、転職を決断する人は多いです。

8位：心身の健康を損なってしまった

過度な長時間労働や休日出勤、職場の人間関係による強いストレス、重すぎるノルマなどが原因で、心身の健康を損なうケースは深刻な退職理由です。不眠や食欲不振、気分の落ち込みといった症状が現れ、うつ病などの精神疾患に至ることもあります。

健康は何物にも代えがたい資本であり、働き続けることで心身の不調が悪化すると感じた場合、退職して療養に専念するという選択は当然の判断です。自身の健康を守ることを最優先に考え、まずは休息できる環境に身を置くために離職を決意する人が後を絶ちません。

9位：結婚や出産などライフステージの変化

結婚、出産、育児、家族の介護など、ライフステージの変化は働き方を見直す大きなきっかけとなります。
特に女性の場合、出産を機に育児との両立が難しいと感じ、退職を選択することがあります。
また、配偶者の転勤に伴う引っ越しや、親の介護のために現在の仕事を続けられなくなるケースも少なくありません。
時短勤務やリモートワークといった柔軟な働き方が制度として存在しない、あるいは利用しづらい雰囲気の職場では、仕事と家庭の両立が困難になります。

こうした状況から、やむを得ず退職を選ぶことになります。

10位：重すぎるノルマや責任へのプレッシャー

達成が困難な高いノルマや、自身のキャパシティを超える責任を課せられることは、大きな精神的プレッシャーとなります。
常に目標達成に追われ、心に余裕がなくなると、仕事のやりがいや楽しさを見失ってしまいます。
また、失敗が許されないという過度な緊張感は、心身を疲弊させる原因にもなりかねません。

自分のペースで着実に業務に取り組みたい、あるいは能力に見合った責任範囲で貢献したいと考える人にとって、このような環境は耐え難いものです。
過大なプレッシャーから解放されるために、退職を決意するに至ります。

円満退職を叶える！会社に伝える「建前」の退職理由5選

退職の意思を伝える際、給与や人間関係への不満といった本音をストレートにぶつけると、トラブルに発展したり、気まずい雰囲気になったりする可能性があります。

円満退職を目指すのであれば、相手が納得しやすく、かつ引き止めにくい「建前」の理由を準備しておくのが賢明です。
建前の理由を伝えることで、ネガティブな印象を与えずに、スムーズな退職手続きを進めやすくなります。
ここでは、円満退職に繋がりやすい代表的な建前の理由を5つ紹介します。

① 新しい分野に挑戦したいというキャリアチェンジ

異業種や未経験の職種に挑戦したいというキャリアチェンジを理由に挙げるのは、円満退職において非常に有効な建前です。
この理由は、現職への不満ではなく、自身の将来に向けた前向きな挑戦であることを示すため、会社側も応援しやすく、引き止めにくい傾向があります。

例えば、以前から興味のあったWebマーケティングの分野で専門性を高めたいといった具体的な目標を伝えることで、説得力が増します。
あくまで自己実現のためのポジティブな決断であるという姿勢を貫くことが、スムーズな退職につながります。

② 専門的なスキルや知識を身につけたい

現職では得られない、より専門的なスキルや知識を習得したいという理由は、自己成長への意欲を示すポジティブな建前として受け入れられやすいです。
例えば、「今後は〇〇の分野の専門家を目指しており、そのために必要な高度な技術を学べる環境に移りたい」といった形で伝えます。

現在の会社ではその目標が達成できないことを明確にすることで、会社側も納得せざるを得ません。
自身のキャリアプランに基づいた明確な目的があることを示せば、単なる不満による退職ではないと理解され、円満な退職が実現しやすくなります。

③ 家庭の事情（介護・育児・引っ越しなど）

介護や育児、配偶者の転勤に伴う引っ越しといった家庭の事情は、退職理由として非常に有効です。
これらは個人のプライベートに関わるデリケートな問題であり、会社側も深く詮索したり、無理に引き止めたりすることが難しいためです。

例えば、「親の介護に専念する必要が生じた」「配偶者の転勤で遠方に引っ越すことになった」など、具体的な事実を伝えます。
会社側の努力では解決できない個人的な事情であるため、納得感を得やすく、スムーズに退職手続きを進めることが可能な理由の一つです。

④ 体調管理に専念するため

健康上の理由は、退職を納得してもらう上で非常に説得力のある建前です。
例えば、「以前から抱えていた持病の治療に専念するため」「医師から休養を勧められたため」といった伝え方をします。
診断書の提出を求められる可能性も考慮すべきですが、体調不良は個人の意思ではコントロールできないため、会社側も無理な引き止めはしにくいでしょう。

ただし、業務が原因であることを示唆すると、会社の安全配慮義務の問題に発展する可能性もあるため、あくまで自己管理の一環として伝え、円満な退職を目指すのが賢明です。

⑤ 将来のために学びたいことがある

大学院への進学や海外留学、資格取得のための専門学校への通学など、学業に専念することを退職理由として伝えるのも有効な手段です。
これは自己投資であり、将来に向けた極めて前向きな決断と捉えられるため、会社も応援しやすいでしょう。

「以前から関心のあった分野について大学院で深く研究したい」といった具体的な目標を語ることで、強い意志があることを示せます。
現在の仕事を続けながらでは学業との両立が困難であることを伝えれば、会社側も納得しやすく、円満に退職交渉を進めることが可能になります。

【人事・経営者向け】ランキングから読み解く社員の離職防止策

退職理由ランキングの上位に挙がる項目は、多くの社員が抱える潜在的な不満を示唆しています。
特に新卒や若手社員が1年といった短期間で早期離職してしまう背景には、給与、人間関係、労働環境への根深い問題が隠れている場合が少なくありません。

これらのランキング結果を真摯に受け止め、自社の課題として分析することが、効果的な離職防止策を講じる第一歩となります。
社員が定着し、活躍できる組織を作るための具体的な取り組みが求められます。

従業員の不満を可視化する面談の実施

従業員が抱える不満や悩みを早期に把握し、離職の兆候を察知するためには、定期的な面談の実施が不可欠です。
特に、上司と部下が1対1で対話する1on1ミーティングは、信頼関係を構築し、部下が本音を話しやすい環境を作る上で有効な手段となります。

面談では、業務上の課題だけでなく、キャリアプランやプライベートの悩みにも耳を傾ける姿勢が重要です。
こうした対話を通じて個々の従業員の状況を理解し、問題を可視化することで、組織としての具体的なサポートや改善策を講じることが可能になります。

納得感のある公正な評価制度を構築する

従業員の不満要因として常に上位に挙がるのが、評価に対する不公平感です。
離職を防ぐためには、誰もが納得できる公正な評価制度の構築が欠かせません。
評価基準を明確に定め、全社員に公開することで、評価の透明性を高める必要があります。

また、評価結果をフィードバックする際には、具体的な根拠を示し、今後の成長に向けたアドバイスを丁寧に行うことが重要です。
成果を出した従業員が、昇給や昇進といった形で正当に報われる仕組みを整えることが、モチベーションの維持と組織への定着につながります。

労働時間や休日取得状況を改善する

長時間労働や休日の取りにくさは、従業員の心身の健康を損ない、離職につながる大きな要因です。
勤怠管理システムなどを活用して、従業員一人ひとりの労働時間を正確に把握し、特定の個人に業務負荷が偏らないようにマネジメントすることが求められます。

また、有給休暇の取得を奨励する社内文化を醸成し、計画的な取得を促進する取り組みも重要です。
従業員がプライベートの時間を確保し、心身ともにリフレッシュできる環境を整備することは、ワークライフバランスの向上と定着率の改善に直結します。

給与テーブルや福利厚生を見直す

給与や福利厚生といった待遇面は、従業員の満足度に直接影響します。
自社の給与水準が、同業他社や同じ地域にある企業と比較して適正であるか、定期的に見直すことが重要です。
明確な基準に基づいた給与テーブルを設け、昇給の仕組みを透明化することで、従業員の納得感を高めることができます。

また、住宅手当や育児・介護支援制度、資格取得支援といった福利厚生を充実させることも、従業員の定着を促進する上で効果的です。
多様なニーズに応える制度を整え、働きやすい環境を提供することが求められます。

退職理由に関するよくある質問

退職を決意してから実際に会社を辞めるまでには、さまざまな疑問や不安が生じるものです。
退職理由の伝え方や、退職届の書き方、万が一引き止めにあった場合の対処法など、多くの人が共通して悩む点について、ここではよくある質問とその回答をまとめました。

円満かつスムーズに退職手続きを進めるための参考にしてください。

退職理由を伝えるとき、本音と建前どちらを言うべきですか？

円満退職を望むなら、人間関係や待遇への不満といったネガティブな本音は避け、キャリアアップなどポジティブな建前を伝えるのが一般的です。

ただし、会社への貢献を考え、改善点を伝えたい場合は、攻撃的にならないよう配慮しつつ本音を話す選択肢もあります。
伝える相手との関係性や状況に応じて判断することが重要です。

退職届には「一身上の都合」と書けば問題ないですか？

はい、自己都合で退職する場合、退職届の理由は「一身上の都合により」と記載するのが一般的であり、法的に何ら問題ありません。

会社から具体的な理由を問われた際に、あらかじめ用意しておいた建前の理由を口頭で伝えられるように準備しておくとスムーズです。
詳細な理由を文書で残す必要はありません。

強い引き止めにあった場合はどう対処すればいいですか？

退職の意思が固いことを、感謝の言葉を添えつつも毅然とした態度で伝え続けることが重要です。
待遇改善などの条件を提示されても、一度決めたことであると明確に伝えましょう。

感情的にならず、あくまで冷静に、しかし確固たる意志を示すことで、相手も最終的には納得せざるを得なくなります。

まとめ

退職理由ランキングは、多くの人が抱える仕事上の悩みや不満を反映しています。
上位には人間関係や給与、労働条件といった根深い問題が並び、これらは個人の転職活動における自己分析の材料となる一方、企業にとっては離職防止策を講じるための重要なデータとなります。

円満退職を目指す個人は、これらの本音をそのまま伝えるのではなく、キャリアアップなどのポジティブな建前をうまく活用することが求められます。
企業側は、ランキングに表れた従業員の声を真摯に受け止め、評価制度や労働環境の改善に取り組む必要があります。