就職役立ち情報箱

バイトを無断で辞めてしまった、あるいは辞めたいと考えている場合、給料の支払いや損害賠償など、その後どうなるのか不安に思うかもしれません。
バイトを飛んだら、給料の未払いや人間関係の悪化など、様々なリスクが発生する可能性があります。

しかし、正しい対処法を知っていれば、問題を最小限に抑えることも可能です。
この記事では、バイトを飛ぶことで起こりうるリスクと、そうなってしまった後の具体的な対処法について解説します。

バイトを飛ぶ（ばっくれる）ことで起こりうる5つのリスク

アルバイトを無断で辞める行為、いわゆる「ばっくれ」には、想像以上のリスクが伴います。
一時的な解放感を得られるかもしれませんが、その後の精神的な負担や社会的な信用の低下を考えると、後悔につながるケースが少なくありません。
給料を受け取れない、懲戒解雇処分になるなど、自身の不利益になるだけでなく、職場に残された同僚にも多大な迷惑をかけることになります。

リスク1：安否確認のためバイト先から何度も電話が来る

何の連絡もなく突然出勤しなくなると、バイト先はまず事件や事故に巻き込まれたのではないかと心配します。
そのため、本人の安否確認を目的として、携帯電話に何度も着信があるでしょう。
連絡が取れるまで電話は鳴り続ける可能性が高く、精神的なプレッシャーを感じることになります。

単なる無断欠勤だと分かっても、状況を確認するために連絡は続きます。

リスク2：親や身元保証人など緊急連絡先に連絡がいく

本人と連絡がつかない場合、次の手段として、採用時に提出した書類に記載されている親や身元保証人といった緊急連絡先に連絡が入る可能性が高いです。
特に実家暮らしの場合や、親に内緒でバイトをしている場合、事態が家族に知られてしまい、心配をかけたり関係が悪化したりする原因になります。

安否確認が主な目的ですが、状況によっては退職手続きの相談で連絡がいくこともあります。

リスク3：責任者が自宅まで直接訪ねてくる可能性もある

電話を無視し続けていると、最終手段として責任者が自宅まで直接訪ねてくることがあります。
特に一人暮らしの場合は、倒れているのではないかと本気で心配して家に来るケースも少なくありません。
また、制服や鍵といった貸与物を返却してもらう目的で訪問されることもあります。

プライベートな空間にまで踏み込まれることは、大きな精神的苦痛となるでしょう。

リスク4：無断欠勤が続くと懲戒解雇処分になる恐れがある

無断欠勤は、労働契約における重大な違反行為です。
多くの企業では就業規則に「〇日以上の無断欠勤は懲戒解雇とする」といった規定を設けています。
懲戒解雇は最も重い処分であり、履歴書に賞罰として記載する必要が出てくるなど、今後の転職活動に悪影響を及ぼす可能性があります。

軽い気持ちの行動が、将来のキャリアに傷をつけることになりかねません。

リスク5：職場の同僚に迷惑をかけ人間関係が悪化する

一人が突然いなくなると、その人の担当業務やシフトの穴埋めを他の同僚が負担することになります。
特に人手不足の職場では、残されたスタッフに大きな負担を強いることになり、職場の雰囲気を悪くする原因となります。
もし共通の知人がいる場合、悪い噂が広まって友人関係にまで影響が出る可能性も考えられます。

社会人としての責任を欠いた行動は、信用を失うことにつながります。

バイトを飛んだら損害賠償を請求されるって本当？

「バイトを飛んだら損害賠償を請求される」という話を聞いて、不安に思う人もいるかもしれません。
結論から言うと、無断欠勤そのものを理由に多額の損害賠償を請求されたり、裁判に発展したりするケースは非常に稀です。
しかし、状況によっては損害賠償が認められる可能性もゼロではありません。

基本的に損害賠償を請求される可能性は極めて低い

バイト一人が無断で辞めたことによる店の損害額を正確に算定し、その因果関係を法的に証明することは非常に困難です。
また、損害賠償を請求するための裁判を起こすには、弁護士費用などのコストと手間がかかります。

企業側にとって、それらの負担をかけてまで裁判を起こすメリットはほとんどないため、実際に訴訟にまで発展する可能性は極めて低いと言えます。

お店の備品を壊したり紛失したりした場合は請求されることも

ただし、無断欠勤に加えて、お店の備品や売上金を盗んだり、故意に機材を破壊したり、制服や鍵などの貸与品を返却しなかったりした場合は話が別です。
これらは明確な損害であり、業務上横領罪や器物損壊罪といった刑事事件に発展する可能性もあります。
このようなケースでは、損害の実費分を請求されることは十分に考えられます。

働いた分の給料はもらえる？支払いに関する疑問を解消

「無断で辞めたら給料はもらえないのでは」と心配になるかもしれませんが、働いた分の給料を受け取ることは労働者の正当な権利です。
たとえどのような辞め方をしたとしても、給料の支払いを拒否されたり、一方的に減額されたりすることはありません。
万が一、給料の未払いが発生した場合は、適切な機関に相談しましょう。

法律上、労働分の給料は全額支払われるのが原則

労働基準法第24条では「賃金全額払いの原則」が定められており、雇用主は労働者が働いた分の給料を全額支払う義務があります。
これは、アルバイトやパートといった雇用形態に関係なく適用されます。
無断欠勤をしたからといって、すでに働いた分の給料を受け取る権利がなくなることはありません。

無断欠勤を理由にした一方的な給料の減額は違法

バイト先が「無断欠勤による損害」を理由に、給料から一方的に賠償金を差し引く、いわゆる「相殺」は法律で禁止されています。
ただし、就業規則に「減給の制裁」に関する規定があり、その内容が労働基準法に沿ったものであれば、一定の範囲内で減給処分が行われる可能性はあります。
それでも、働いた分の給料が全く支払われないということはありません。

給料が振り込まれない場合の対処法と相談窓口

給料日に給料が支払われない場合、まずはバイト先に支払いを請求しましょう。
電話で連絡し、それでも対応してもらえない場合は、請求の意思を明確にするために内容証明郵便を送るのが有効です。

悪質な給料の未払いが続くようであれば、労働基準監督署や労働相談情報センターなどの専門機関に相談することを検討してください。

「給料は手渡し」と言われた時の受け取り方法

給料が手渡しの場合、気まずくてもバイト先に出向いて直接受け取るのが基本です。
どうしても直接会いたくない場合は、まず電話で事情を説明し、銀行振込や現金書留での郵送に対応してもらえないか相談してみましょう。
雇用主には賃金を支払う義務があるため、受け取り方法について誠実に相談すれば、応じてもらえる可能性が高いです。

ばっくれてしまった後に最低限やるべき3つのこと

すでにバイトを飛んでしまった場合でも、その後何もしないのは最善の策ではありません。
問題を大きくしないため、また社会人としてのけじめをつけるためにも、最低限やるべきことがあります。
誠実な対応を心がけることで、トラブルを未然に防ぎ、円満な解決につながる可能性が高まります。

まずは電話で正直に謝罪し退職の意思を伝える

最も重要なのは、できるだけ早くバイト先に電話をすることです。
まずは無断で休んだことを正直に謝罪し、その上で退職したいという意思をはっきりと伝えましょう。
言い訳をしたり、嘘をついたりせず、誠実な態度で話すことが大切です。

直接話すことで、相手の心配を解消し、今後の手続きをスムーズに進めることができます。

制服や健康保険証などの貸与物は速やかに返却する

制服やロッカーの鍵、社員証、健康保険証など、バイト先から借りているものはすべて速やかに返却する義務があります。
クリーニングが必要なものは済ませてから、手渡しまたは郵送で返却しましょう。
郵送で返却する場合は、事前にその旨を伝えて許可を得ておくと丁寧です。

返却が遅れると、給料支払いの保留など新たなトラブルの原因になることもあります。

退職届の提出など必要な手続きについて確認する

電話で退職の意思を伝えた際に、退職届の提出が必要かどうかを確認しましょう。
企業によっては、正式な手続きのために書類の提出を求められることがあります。
その場合、指定されたフォーマットに従って作成し、手渡しまたは郵送で提出します。

源泉徴収票など、退職後に必要な書類についてもこの時に確認しておくとスムーズです。

もう限界…バイトを飛ぶ前に円満に辞めるための方法

精神的・体力的に限界で「もう飛ぶしかない」と考えている場合でも、一度立ち止まって円満に辞める方法を検討してみてください。
無断欠勤という手段は、多くのリスクを伴い、自分自身にとっても後味の悪い結果を招きかねません。
法律やルールに則った手順を踏めば、飛ぶという意味を持たない、スムーズな退職が可能です。

法律上は2週間前までに退職の意思を伝えれば問題ない

民法第627条では、期間の定めのない雇用契約の場合、退職の意思を伝えてから2週間が経過すれば契約を終了できると定められています。
つまり、法律上は退職希望日の2週間前までに伝えれば、理由を問わず辞めることが可能です。
ただし、会社の就業規則で「1ヶ月前まで」などと定められている場合も多いため、円満退職を目指すなら就業規則に従うのが望ましいです。

退職理由を正直に話す必要はない【例文あり】

退職理由を伝える際、職場への不満などを正直に話す必要はありません。
「一身上の都合により」という理由で十分です。
もし詳しく聞かれた場合は、「学業に専念するため」「家庭の事情により」など、個人的で差し支えのない理由を伝えれば角が立ちません。

前向きな理由を話すことで、相手も引き止めにくくなります。

どうしても直接言えないなら退職代行サービスの利用も検討しよう

店長が高圧的で話を聞いてくれない、精神的に追い詰められていて直接伝える勇気がない、など特別な事情がある場合は、退職代行サービスの利用も一つの選択肢です。
弁護士や労働組合が運営するサービスに依頼すれば、本人の代わりに退職の意思を伝えてくれます。
費用はかかりますが、確実に退職手続きを進められるのか不安な場合に有効な手段です。

バイト 飛んだら どうなるに関するよくある質問

ここでは、バイトを飛んだらどうなるかについて、特に多くの人が抱く疑問に回答します。
損害賠償やバイト先からの連絡、給料の受け取り方法など、具体的な不安を解消するための情報をまとめました。

バイトを飛んだら損害賠償で訴えられることはありますか？

可能性は極めて低いです。
故意に備品を壊したり持ち逃げしたりするなど、明らかな実害を与えない限り、無断欠勤のみで訴えられることはほとんどありません。
訴訟には費用と手間がかかり、店側にもメリットがないためです。

バイト先からの電話はしつこい？いつまで連絡は来ますか？

安否確認のため、数日間は連絡が続くことが多いです。
しかし、退職の意思が確認できれば連絡は止まります。
無視し続けると、緊急連絡先や自宅に連絡がいく可能性があるため、一度は対応することをおすすめします。

給料が手渡しと言われました。気まずくて取りに行けない場合はどうすればいいですか？

まずはバイト先に連絡し、銀行振込や現金書留での郵送を依頼できないか相談しましょう。
法律上、給料を受け取る権利があるため、店側も対応する必要があります。
どうしても難しい場合は、代理人に受け取ってもらう方法もあります。

まとめ

バイトを無断で辞める行為は、バイト先からの連絡や懲戒解雇のリスク、同僚への迷惑など、多くの問題を引き起こします。
給料は原則として支払われますが、その受け取りにも気まずさが伴うでしょう。
もし飛んでしまった場合は、できるだけ早く連絡して謝罪し、必要な手続きを進めることが重要です。

限界を感じている場合でも、まずは正規の手順で退職を申し出ることが、自分自身を守り、円満に次のステップへ進むための最善の方法です。
気持ちを切り替えて、次のバイト探しに臨みましょう。