就職役立ち情報箱

履歴書を作成する際、特記事項欄に何を書くべきか迷うケースは少なくありません。履歴書の中でも特記事項は自由度が高いため、どのように書けばよいのか悩みやすい項目です。
特に書くべき内容が見当たらない場合、履歴書を空欄のまま提出して良いのか判断に困ることもあるはずです。
本記事では、採用担当者に好印象を与えるための正しい書き方と、特記事項の状況別の具体的な例文を紹介します。

また、特記事項に書くことがない場合の適切な対処法についても解説します。

履歴書の特記事項とは？本人希望欄との違いを解説

履歴書における特記事項とは、企業に対してどうしても伝えておかなければならない条件や情報を記載するスペースです。

一般的に、他の記入欄には収まりきらないものの、採用選考において重要な意味を持つ事柄を補足するために設けられています。

ここでは、よく混同されがちな本人希望欄との違いや、それぞれの欄が持つ役割について詳しく解説します。

履歴書の特記事項は「業務に関わる重要な伝達事項」を記載する欄

特記事項は、文字通り特別に記すべき事項を指し、主に業務遂行に直結する前提条件を伝えます。
例えば、勤務開始可能な時期や、健康上の理由による業務制限などが該当します。
この欄は自己PRをする場所ではなく、あくまで事務的な連絡事項や制約条件を企業側に認識してもらうためのスペースです。

選考を円滑に進めるためにも、採用担当者が知っておくべき情報を簡潔に記載することが求められます。

履歴書の本人希望欄や備考欄も同じ目的で使われる

履歴書のフォーマットによっては、特記事項ではなく「本人希望欄」や「備考欄」、「通信欄」といった名称が使われているケースがあります。
これらは名称が異なるだけで、実質的な使用目的は特記事項と変わりません。
その他の連絡事項を記載する場合も、自分本位な要望を並べるのではなく、どうしても譲れない条件や配慮が必要な事情がある場合に限定して利用するのが一般的です。

【状況別の例文】履歴書の特記事項に書くべき内容8選

特記事項には、自身の置かれている状況に合わせて正確な情報を記載することが求められます。
具体的にどのような内容を書くべきか悩む方のために、そのまま使える記入例を8つのパターンに分けて用意しました。
採用担当者が知りたい情報を漏れなく伝えられるよう、それぞれの事例を参考にしながら、自分の状況に適した文章を作成してください。

希望する連絡時間帯を伝えたい場合

在職中のため日中の電話に出られない場合など、連絡がつく時間帯を指定することは重要です。
採用担当者とのすれ違いを防ぐためにも、「平日の日中は勤務のため電話に出ることができません。18時以降であれば連絡が可能です」といったように記載します。

具体的な時間帯を提示することで、相手の手間を省き、スムーズなやり取りが可能になります。
また、留守番電話の設定やメールでの連絡可否についても触れておくと親切です。

入社できる年月日が限られている場合

退職日が決まっていない、あるいは引き継ぎ期間が必要など、即日勤務が難しい場合は入社可能日を明記します。
「現在在職中であり、退職手続きの関係上、202X年〇月〇日以降の入社を希望いたします」のように、具体的な日付を提示すると企業側も受け入れ準備が進めやすくなります。

もし日付が確定していない場合は、「内定後、1ヶ月〜1.5ヶ月程度で入社可能です」といった目安を示す書き方も有効です。

採用後の転居を予定している場合

遠方への転職などで、採用決定後に引っ越しを予定している場合は、その旨を伝えておく必要があります。
「採用いただいた際は、通勤圏内へ転居いたします」と記載することで、通勤に関する懸念を払拭できます。
また、既に転居先が決まっている場合は住所や最寄り駅を、未定の場合でも「入社日の2週間前までには転居を完了する予定です」などと補足することで、入社への意欲と計画性を示すことができます。

希望の勤務地や職種がある場合

複数の勤務地や職種で募集が行われている場合、希望を明確に伝える必要があります。
「自宅から通勤可能な〇〇支店での勤務を希望いたします」や、「これまでの経験を活かせる〇〇職を希望します」といった形で記載します。

ただし、限定的な希望を出すことは、採用の可能性を狭めるリスクもあるため注意が必要です。
どうしても譲れない条件である場合のみ記載し、基本的には柔軟な姿勢を見せる書き方が無難です。

業務に配慮が必要な健康状態を伝える場合

腰痛で重いものが持てない、定期的な通院が必要であるなど、業務に支障が出る恐れがある健康状態については正直に申告します。
「持病の腰痛があるため、重量物の運搬業務は免除をお願いしたく存じます。通常の事務作業には支障ありません」のように、できないことだけでなく、できることも合わせて伝えると良いでしょう。

業務に影響がない範囲の持病であれば、あえて記載する必要はありません。

家族の介護など家庭の事情がある場合

親の介護や子供の送迎などで、勤務時間や残業に制限が出る場合は、選考段階で伝えておくべきです。
「母の介護のため、週に一度17時までの退社を希望いたします。それ以外の曜日は残業も可能です」といったように、具体的な頻度や時間帯を明記します。

家庭の事情を隠して入社すると、後のトラブル原因になりかねないため、可能な範囲で協力できる体制も示しつつ、正直に記載することが望まれます。

現在取得に向けて勉強中の資格がある場合

現在勉強中の資格がある場合、それを特記事項や資格欄の空きスペースに記載することで、学習意欲をアピールできます。
「〇〇資格の取得に向けて勉強中であり、次回〇月の試験を受験予定です」と書けば、向上心がある人材として評価される可能性があります。

特に応募職種に関連する資格であれば、実務経験が不足していてもポテンシャルを感じてもらえる材料になります。
具体的な試験日程まで書くと信憑性が増します。

職歴のブランクなど補足説明が必要な場合

職歴に空白期間がある場合、その理由を簡潔に説明しておくと採用担当者の不安を解消できます。
例えば、「202X年〇月から〇月までは、親の介護に専念しておりました」や「語学留学のため〇ヶ月間海外に滞在しておりました」などと記述します。

やむを得ない事情や前向きな活動期間であったことを伝えることで、単に仕事をしていない期間があったというネガティブな印象を払拭できます。

評価が下がるかも？履歴書の特記事項に書くべきではない3つの内容

特記事項は何でも自由に書いて良いわけではなく、書くことでかえって評価を下げてしまう内容も存在します。
ここでは、避けるべき代表的な3つのパターンを紹介します。
採用担当者に「扱いづらい」「自己中心的」といったマイナスの印象を与えないためにも、これらの内容が含まれていないか提出前に必ず確認してください。

給与や休日など待遇面に関する一方的な希望

「年収は〇〇万円以上を希望します」や「残業は一切できません」といった待遇面に関する要求を一方的に書くことは避けるべきです。
まだ採用が決まっていない段階で権利ばかり主張すると、協調性がないと判断される恐れがあります。
給与や休日の条件は、面接が進んだ段階や内定後のオファー面談などで相談するのが一般的なマナーです。

どうしても譲れない条件がある場合でも、面接の場で直接理由を添えて伝える方が賢明です。

自己PRや志望動機など、他の欄と重複するアピール

特記事項はあくまで連絡事項を伝えるための欄であり、自己PRや志望動機を書く場所ではありません。
熱意を伝えたいあまり、特記事項までアピールの場として使ってしまうと、「質問の意図を理解していない」「空気が読めない」と受け取られる可能性があります。
強みや意欲については、それぞれ専用の欄や職務経歴書の中で十分に表現し、特記事項は事務的な連絡に留めるのが基本です。

前職への不満などネガティブな退職理由

退職理由について触れる際、「残業が多すぎたため」「人間関係が悪かったため」といった前職への不満を書くのは厳禁です。
ネガティブな情報を文字として残すと、採用担当者は「入社しても同じ理由ですぐ辞めるのではないか」と警戒します。

たとえ事実であっても、履歴書には「一身上の都合」と記載するか、あるいは「キャリアアップのため」といった前向きな表現に変換して伝えることが重要です。

履歴書の特記事項に書くことがない場合の正しい対処法

履歴書を作成していて最も困るのが、特記事項に書くべき内容が特に見当たらない場合です。
何も書かずに空欄のまま提出して良いのか、あるいは何か書くべき決まり文句があるのか迷うことでしょう。
ここでは、書くことがない場合の基本的なマナーと、適切な記述方法について解説します。

「特になし」や空欄での提出が推奨されない理由

履歴書の特記事項を空欄のまま提出することは、一般的に推奨されません。
空欄や「特になし」という記載は、記入漏れを疑われる可能性があるだけでなく、「志望度が低い」「丁寧さに欠ける」といった印象を与えかねないからです。
ビジネス文書において空欄を作ることは避けるべきマナーとされており、全ての項目を埋めることで、書類作成に対する誠実な姿勢を示すことができます。

何も書くことがない場合は「貴社規定に従います」と記載する

書くべき連絡事項が何もない場合は、「貴社規定に従います」と記入するのが定型的なマナーです。
これは「勤務条件などは会社のルールに合わせます」という意思表示になり、柔軟性や適応力をアピールすることにも効果的です。

また、「貴社の規定に従います」と書くことで、空欄を埋めつつ、余計な自己主張を避けることができます。
特に条件面での希望がない場合は、このフレーズを使用するのが最も無難で確実な方法です。

採用担当者に伝わる履歴書の特記事項の書き方3つのコツ

採用担当者は日々多くの履歴書に目を通しており、特記事項の内容も合否判断の材料の一つとしてチェックしています。
Web履歴書や紙の履歴書に関わらず、相手に配慮した書き方を意識することは非常に重要です。
ここでは、読みやすく好印象を与えるための3つのコツを紹介します。

伝えたいことは箇条書きで簡潔にまとめる

長文でダラダラと書かれた文章は、要点が伝わりづらく読み手の負担になります。
複数の連絡事項がある場合は、箇条書きを活用して情報を整理することが有効です。
例えば、希望連絡時間帯や入社可能日などを項目ごとに改行して記載すれば、パッと見ただけで内容を把握できます。

限られたスペースの中で情報を効率的に伝えるためにも、視認性を意識したレイアウトを心がけてください。

希望や要望は相談ベースの丁寧な表現を心がける

何かをお願いする際や条件を提示する際は、「～してほしいです」という断定的な言い方ではなく、「～を希望いたします」「～であれば幸いです」といった相談ベースの表現を使います。
あくまで選考を受ける立場であることを忘れず、謙虚な姿勢を示すことが大切です。
クッション言葉を用いた丁寧な言い回しは、ビジネスマナーが身についているという評価を得ることにも役立ちます。

内容は客観的な事実に基づき具体的に記載する

特記事項に記載する内容は、曖昧な表現を避け、数字や具体的な名称を用いて明確にします。
「夕方以降」とするよりも「18時以降」、「近いうちに」とするよりも「〇月〇日までに」と書く方が、採用担当者は具体的な調整がしやすくなります。

客観的な事実に基づいた正確な情報を伝えることで、入社後のミスマッチや認識のズレを防ぐことができます。

履歴書の特記事項に関するよくある質問

ここでは、履歴書の特記事項について求職者から寄せられることの多い質問に回答します。
個別の事情や細かいニュンスで迷いが生じやすいポイントをQ&A形式でまとめました。
判断に迷った際の参考にしてください。

業務に支障のない持病についても書くべきですか？

業務に支障がないのであれば、記載する必要はありません。
特記事項はあくまで業務遂行に関わる情報を伝える場です。
ただし、通院で休暇が必要な場合などは、事前に伝えておくと入社後の調整がスムーズになります。

希望職種や勤務地が複数ある場合は書いても良いですか？

記載しても問題ありません。
ただし、希望順位がある場合はその旨を明記し、「どちらでも可能」な場合は柔軟に対応できる姿勢も併記すると好印象です。
希望理由を簡潔に添えると、より説得力が増します。

パート・アルバイトの履歴書でも特記事項は必要ですか？

アルバイトやパートの場合も記載が必要です。
特にシフトに入れない曜日や時間帯は、採用判断の重要な基準になります。
バイトの履歴書では、勤務可能な日時を具体的に書くことで、採用確率が高まる傾向にあります。

まとめ

履歴書の特記事項は、単なる連絡欄ではなく、応募者の誠実さやビジネスマナーが表れる重要な項目です。
新卒や中途採用を問わず、相手の立場に立った丁寧な記述を心がけることで、円滑なコミュニケーションの第一歩となります。

書くことがない場合でも空欄にせず、定型文を用いるなどして全ての欄を埋めることが基本です。
本記事で紹介した例文やマナーを参考に、自信を持って履歴書を完成させてください。