履歴書の職歴欄の書き方｜見本で解説！書ききれない/ない場合の対処法

転職や就職活動で使う履歴書の中でも、履歴欄は採用担当者が特に注目する項目です。
これまでの社会人経験やスキルを伝える重要な部分であり、内容を正確に記載する必要があります。

この記事では、職歴の基本的な書き方から、職歴がない場合や書ききれない場合の対処法まで、見本や例文のサンプルを交えて簡単に解説します。
中途採用はもちろん、新卒のアルバイト経験の書き方など、様々なケースに対応した内容で、採用担当者に伝わる職歴欄の作成をサポートします。

職歴を書き始める前に！学歴欄の基本的な記載ルール

職歴を書き始める前に、まずは学歴欄を正しく埋める必要があります。
学歴と職歴は応募者の経歴を時系列で示すものであり、全体の統一感が求められます。

特に、どこから学歴を書き始めるべきか、学校名は正式名称で書くべきかといった基本的な記載ルールを理解しておくことが、見やすく正確な履歴書を作成する第一歩となります。
このセクションでは、職歴欄の前に記載する学歴欄のルールについて確認します。

学歴は最終学歴の一つ前から記載するのが一般的

学歴は最終学歴の一つ前の学歴から記載するのが一般的です。
例えば、最終学歴が大学卒業であれば高校卒業から書き始めます。
同様に、専門学校や短期大学が最終学歴の場合も高校卒業から記載します。
最終学歴が高卒の場合は中学校卒業から書くとよいでしょう。

小学校や中学校は義務教育課程であるため、最終学歴が高校卒業以上であれば省略しても問題ありません。
学歴を詐称すると内定取り消しや懲戒解雇の理由になりうるため、必ず卒業年月日などを正確に記載してください。

学校名は「高校」と略さず「高等学校」のように正式名称で書く

学校名は「高等学校」と正式名称で記載します。
大学や専門学校も同様に、学部、学科、専攻、コース名まで省略せずに正確に記入しましょう。
学校の種別（公立か私立か）も明確にする必要があります。
例えば「〇〇県立△△高等学校」のように都道府県名から記載します。

私立の場合は「学校法人△△学園〇〇高等学校」のように、運営する法人名から書くとより丁寧な印象を与えます。
応募書類である履歴書では、略称の使用は避け、必ず正式な名称を調べてから書くようにしましょう。

【見本でわかる】履歴書の職歴欄を書く際の基本ルール

履歴書の職歴欄は、これまでの業務経験やスキルを伝えるための重要な項目です。
採用担当者はここから、応募者が自社で活躍できる人材かどうかを判断します。
そのため、時系列に沿って、勤務した会社の情報（入社・退職の日付、会社名、配属部署など）を正確に記載することが基本です。

年号の統一や退職理由の書き方といったルールを守ることで、丁寧で分かりやすい履歴書になります。
Web作成・手書きを問わず、資格や免許と同様に、定められた書き方を守りましょう。

年号は和暦か西暦のどちらかに統一する

履歴書に年月日を記載する際は、和暦（令和、平成など）か西暦のどちらかに統一します。
学歴欄で和暦を使用した場合、職歴欄や生年月日、資格取得日などもすべて和暦で記載してください。
西暦を選んだ場合も同様です。
どちらを使用するかに厳密な決まりはありませんが、一般的に外資系企業やIT業界では西暦が好まれる傾向にあります。

自身の使い慣れている方や、間違いなく記載できる方を選ぶと良いでしょう。
応募する企業文化に合わせて使い分けることも一つの方法です。

会社名は「(株)」と略さずに正式名称で記載する

職歴欄に記入する会社名は、学校名と同様に必ず正式名称で記載します。
「(株)」や「(有)」といった略称は使用せず、「株式会社」「有限会社」と正しく書いてください。
株式会社が社名の前につくか後ろにつくか（いわゆる前株・後株）も、正確に確認しましょう。
例えば「株式会社〇〇」と「〇〇株式会社」は別の法人です。

また、公務員として役所などに勤務していた場合は「〇〇市役所入庁」のように記載します。
企業の支店や営業所に勤務していた場合も、その名称まで正確に記入することが求められます。

配属された部署や役職も正確に記入する

会社名を書いた次の行には、配属された部署や役職を正確に記入します。
これにより、採用担当者は応募者がどのような業務に従事していたのかを具体的にイメージしやすくなります。
「営業部営業一課」のように、所属部署を正式名称で記載しましょう。

役職に就いていた場合は、「営業部課長」のように役職名も併記します。
入社時だけでなく、その後の転勤や異動で配属先が変わった場合も、その日付と新しい部署名を時系列で追記することで、キャリアの変遷や経験の幅を分かりやすく伝えられます。

自己都合退職の場合は「一身上の都合により退職」と書く

転職や結婚、家庭の事情といった個人的な理由で退職した場合は、具体的な退職の理由を書く必要はなく、「一身上の都合により退職」という定型文を使用します。
この一文で、自己都合による退職であることが十分に伝わります。

採用担当者は、面接の場でより詳しい退職理由について質問することが多いため、その際にポジティブな転職理由を説明できるよう準備しておきましょう。
履歴書の段階では、詳細なプライベートな事情まで記載する必要はありません。

最後の行に「現在に至る」と「以上」を記載して締めくくる

職歴をすべて書き終えたら、正しい方法で締めくくる必要があります。
現在もその会社に在職している場合は、最後の職歴を記載した次の行に「現在に至る」と左寄せで書きます。
すでに退職している場合は、この記述は不要です。

そして、職歴を書き終えたことを示すために、職歴欄の最後、具体的には「現在に至る」または最後の退職日を記載した行の次の行に、右寄せで「以上」と記入します。
これにより、職歴の記載がすべて完了したことを明確に示します。

【状況別】職歴欄の書き方見本｜パターン別の悩みを解決

職歴は人それぞれ異なり、正社員経験だけでなく、アルバイトやパート、派遣社員など多様な働き方があります。
また、在職中に転職活動を行う場合や、会社の合併、短期離職など、個別の状況に応じた書き方が求められます。
自営業や個人事業主としての経験も同様です。

ここでは、複数年にわたる様々な経歴を持つ方が抱えるパターン別の悩みについて、具体的な書き方の見本を示しながら、分かりやすく解説していきます。

在職中に転職活動をする場合は「現在に至る」と記入する

在職中のまま転職活動を行う場合、職歴欄の最後に現在勤務している会社情報を記載し、その次の行に「現在に至る」と左寄せで記入します。
これにより、現在もその企業に所属していることを示せます。
もし退職日がすでに確定している場合は、「現在に至る（令和〇年〇月〇日退職予定）」のように書き加えることで、採用担当者が入社可能時期を把握しやすくなります。

在職中の転職活動は一般的であり、正直に現在の状況を記載することが、スムーズな選考につながります。

短期離職した職歴も省略せずに記載するのが原則

たとえ数ヶ月といった短期間で離職した職歴であっても、省略せずにすべて記載するのが原則です。
社会保険の加入記録などから過去の経歴は確認できるため、もし記載しなかった場合、経歴詐称と判断されるリスクがあります。

短期離職の事実は、採用担当者にマイナスの印象を与える可能性はありますが、隠すことで信頼を失う方が大きな問題となります。
正直に職歴を記載したうえで、面接の場で退職理由やそこから得た学び、今後のキャリアへの意欲を前向きに説明することが重要です。

アルバイトやパート経験を効果的にアピールする書き方

社会人経験が少ない場合や、応募する職務内容に直接活かせる経験がある場合は、アルバイトやパートの経験も職歴としてアピールできます。
その際は、会社名の横に「（アルバイトとして勤務）」や「（パートタイム勤務）」と雇用形態を明記しましょう。

例えば、コンビニでのバイト経験であっても、「接客および在庫管理業務に従事」のように具体的な業務内容を補足することで、自身のスキルを伝えられます。
アルバイトの経験やパートの経験を通じて何を得たのかを明確にすることが、効果的なアピールにつながります。

派遣社員としての経歴を分かりやすく記載する方法

派遣社員として勤務した経歴を記載する場合、派遣元（登録した派遣会社）と派遣先（実際に勤務した会社）の両方を明記する必要があります。
まず「〇〇派遣株式会社に登録」と派遣元の情報を書き、その下に「株式会社△△（派遣先）にて、一般事務として勤務」のように、派遣先企業名と具体的な業務内容を記載します。

派遣期間が満了して退職した場合は、「派遣期間満了により退職」と理由を添えます。
誰に雇用され、どこで働いていたかを明確にすることで、経歴の透明性が高まります。

会社都合で退職した場合は「会社都合により退職」と明記する

会社の倒産や事業所の閉鎖、業績悪化による人員整理など、自身の意思とは関係なく退職に至った場合は、退職理由を「会社都合により退職」と明記します。
この記載があれば、採用担当者は退職が応募者本人に起因するものではないと判断するため、選考で不利になることは通常ありません。

より具体的に「事業所閉鎖のため」などと補足することも可能ですが、単に「会社都合により退職」と書くだけで十分です。
事実と異なる理由を記載しないよう、正確に記入することが重要です。

会社の合併や社名変更があった場合の書き方

在職中に勤務先が合併したり、社名が変更されたりした場合は、その経緯が第三者にも分かるように記載する必要があります。
一般的な書き方としては、入社時の社名の後ろにカッコ書きで「（現△△株式会社）」と現在の社名を併記する方法があります。

あるいは、入社（医療機関などでは入職）の行の下に、年月を記載して「株式会社〇〇と合併し、△△株式会社に社名変更」と一行追加して説明する方法も分かりやすいです。
これにより、転職を繰り返したのではなく、同じ会社に継続して勤務していたことが明確に伝わります。

社内での部署異動や昇進があった場合の記載例

同じ会社内での部署異動や昇進、昇格も自身のキャリアを示す重要な職歴です。
これらを記載することで、経験の幅広さや成長をアピールできます。
入社・配属先の情報を書いた行の下に、時系列で「令和〇年〇月企画開発部へ異動」や「令和〇年〇月営業部課長に昇進」のように具体的な年月日と異動内容、新しい役職を記入します。

特に応募職種に関連する部署への異動や、マネジメント経験を示す昇進は有力なアピール材料となります。
転籍の場合も同様に明記してください。

職歴が多くて欄に書ききれない場合の具体的な対処法4つ

転職経験が多い人や、多様なキャリアを積んできた人は、履歴書の限られた職歴欄にすべての経歴が収まらないことがあります。
欄が足りないからといって情報を無理に詰め込むと、かえって読みにくくなり、アピールしたいポイントが伝わらない可能性も出てきます。

ここでは、職歴が多くて書ききれない場合に、経歴を整理し、採用担当者に分かりやすく伝えるための4つの具体的な対処法を紹介します。

詳細は職務経歴書に記載する旨を伝える

職歴欄にすべての情報を書ききれない場合、履歴書には経歴の要点のみを記載し、詳細は職務経歴書で補う方法が有効です。
履歴書の職歴欄の最後に「詳細は職務経歴書をご参照ください。」と一文を添えましょう。
履歴書には入社・退社した会社名と期間を簡潔にまとめ、具体的な業務内容や実績、そこで得たスキルなどは職務経歴書で詳しく記述します。

これにより、各書類の役割が明確になり、採用担当者も情報を整理しやすくなります。

入社と退社の情報を1行にまとめて行数を節約する

通常は入社と退社で2行使いますが、これを1行にまとめることで記載スペースを大幅に節約できます。
例えば、「平成〇年〇月△△株式会社入社（令和〇年〇月退職）」のように、入社情報の横にカッコ書きで退職年月日を記載します。

この方法を使えば、1社あたりの使用行数が半分になるため、多くの職歴を限られたスペースに収めることが可能です。
ただし、部署名などの詳細情報も加えると窮屈になるため、会社名の記載のみにするなど、情報の取捨選択が必要です。

応募職種との関連性が低いアルバイト歴などは省略を検討する

職歴をすべて書くのが原則ですが、正社員としての職歴が豊富にある場合、応募する職種との関連性が低い短期間のアルバイト歴などは、見やすさを優先して省略を検討することも一つの手です。
ただし、経歴を省略した結果、不自然な空白期間が生まれてしまう場合は注意が必要です。
面接でその期間について質問される可能性を考慮し、説明できる準備をしておきましょう。

キャリアの一貫性やアピールしたい強みを損なわない範囲で、戦略的に情報を整理することが求められます。

職歴欄のスペースが広い履歴書フォーマットを選ぶ

職歴が多くて書ききれないという悩みは、履歴書のフォーマットを見直すことで根本的に解決できる場合があります。
市販の履歴書やインターネットでダウンロードできるテンプレートには、JIS規格のもの以外にも、転職者向けに職歴欄のスペースを広く設けたものが数多く存在します。

自己PR欄などがコンパクトで、その分職歴を十分に書き込めるよう工夫されたフォーマットを選ぶことで、自身の経歴を省略することなく、すべて記載することが可能になります。

履歴書の職歴に関するよくある質問

履歴書の職歴欄の書き方について、基本的なルールや状況別の対処法を解説してきましたが、それでも個別の疑問や不安は残るかもしれません。
SE（エンジニア）や営業職、看護師や保育士、販売職や介護職など、様々な職種の方が共通して抱く疑問があります。

ここでは、短期間で退職した職歴の扱いや空白期間の書き方、手書きとパソコン作成のどちらが良いかなど、履歴書の職歴に関して頻繁に寄せられる質問とその回答をまとめました。

短期間で退職した職歴は書かなくても問題ありませんか？

結論として短期間であっても職歴はすべて記載するのが原則です。
社会保険の加入履歴から経歴は明らかになるため記載しないと経歴詐称を疑われるリスクがあります。

正直に記載した上で面接で退職理由を前向きに説明できるよう準備しておくことが重要です。

職歴に数ヶ月の空白期間がありますが、どのように書けばよいですか？

結論として、職歴の空白期間について履歴書に特段記載する必要はありません。
ただし、面接で質問される可能性が高いため、理由を説明できるように準備しておきましょう。

資格取得の勉強や留学など、キャリアアップにつながる活動をしていた場合は、それを伝えることでポジティブな印象を与えられます。

履歴書は手書きとパソコン作成のどちらが評価されますか？

結論として、企業からの指定がない限り、手書きとパソコン作成のどちらでも評価に大きな差はありません。
IT業界などではパソコン作成が一般的ですが、手書きを重視する企業も存在します。

読みやすさが最も重要なので、丁寧な字に自信がなければパソコン作成を選ぶのが無難です。

まとめ

履歴書の職歴欄は、採用担当者が応募者の経歴やスキルを把握するための重要な情報源です。
基本的なルールとして、年号の統一、会社名や部署名の正式名称での記載、正しい締め方が求められます。
職歴が多い場合やアルバイト経験を記載する場合など、個々の状況に応じた適切な書き方をすることで、自身の経歴を正確かつ分かりやすく伝えることができます。

よくある質問への回答も参考に、自身の状況に合わせた職歴欄を作成してください。