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履歴書の嘘はばれるのか、と不安に感じていませんか。
自身の経歴に自信が持てず、少しでも良く見せたいという気持ちから虚偽の記載を考えてしまうかもしれません。
しかし、履歴書の嘘はばれる可能性が非常に高く、ばれたらどうなるかというと、内定取り消しや解雇といった深刻な事態につながります。

悪質なケースでは、法律に触れ犯罪と見なされる可能性も否定できません。
この記事では、履歴書の嘘が発覚する理由と、それがもたらすリスクについて詳しく解説します。

履歴書に書いた嘘は高確率で発覚します

採用担当者は数多くの履歴書に目を通しており、些細な矛盾点や不自然な記述を見抜くプロです。
面接での受け答えや提出書類との整合性を確認する中で、履歴書に嘘が書かれていれば、いずれ発覚する可能性が高いと考えられます。
安易な気持ちで虚偽の情報を記載することは、自身の信用を失うリスクを伴う行為です。

たとえ選考を通過できたとしても、入社後にバレるケースも少なくなく、その代償は計り知れません。

履歴書の嘘がバレてしまう具体的な理由

履歴書に書いた嘘はなぜ発覚するのでしょうか。
自分では完璧に隠したつもりでも、採用プロセスには嘘を見抜くための仕組みが複数存在します。

面接での会話はもちろん、客観的な証拠となる書類の提出や、第三者からの情報によって、記載された内容が事実かどうかは検証されます。
ここでは、どのような状況で嘘が明らかになるのか、具体的な理由を解説します。

卒業証明書や資格証明書の提出で発覚する

内定後や入社手続きの際に、企業から卒業証明書や成績証明書、資格証明書といった各種書類の提出を求められることが一般的です。
そのため、学歴や保有資格に関する嘘は、これらの公的な書類と照合されることで簡単に発覚します。

例えば、卒業していない学校を卒業したことにしたり、取得していない資格を記載したりした場合、証明書を提出できないため虚偽であることが明らかになります。
特に業務に必須の資格を偽っていた場合、重大な経歴詐称と判断されます。

面接での深掘り質問によって矛盾が生じる

面接官は、応募者の職務経歴やスキルが本物であるかを確認するため、具体的な業務内容や実績について深掘りした質問を重ねます。
嘘の経歴を話している場合、具体的なエピソードや困難を乗り越えた経験、数値的な成果などを詳細に語ることができず、回答に詰まったり、話の辻褄が合わなくなったりします。

経験豊富な面接官は、そうした応答の不自然さから、話の信憑性に疑問を抱きます。
結果として、矛盾点を追及される中で嘘が露呈してしまいます。

前職調査やリファレンスチェックで判明する

企業によっては、応募者の同意を得た上で、前職での勤務状況や人物像について確認する「リファレンスチェック」や、興信所などを使った「前職調査」を実施することがあります。
これにより、履歴書に記載された在籍期間、役職、業務内容、退職理由などが事実と相違ないかを確認します。
特に管理職の採用や金融業界などでは実施されるケースが多く、これらの調査によって職歴に関する嘘が判明することは少なくありません。

第三者からの客観的な情報と照らし合わせるため、ごまかしは通用しません。

SNSでの投稿から事実と違うことがわかる

近年、採用担当者が応募者の名前をSNSで検索し、人柄や素性を確認するケースが増えています。
そのため、鍵をかけていない公開アカウントでの投稿内容が、履歴書や面接での発言と矛盾している場合、嘘が発覚する原因となります。

例えば、履歴書上は病気療養中としていた空白期間に、海外旅行を楽しんでいる様子を投稿していれば、その信憑性は疑われるでしょう。
「バレない」だろうという軽い気持ちで行った過去の投稿が、自身のキャリアの足を引っ張る可能性があることを認識しておく必要があります。

経歴詐称と判断される嘘の具体例

どこからが経歴詐称と見なされるのか、その境界線は曖昧に感じるかもしれません。
しかし、採用の判断に影響を与える重要な情報について偽ることは、明確な詐称行為です。

ここでは、学歴や職歴、雇用形態（正社員や派遣など）のごまかしから、健康状態や賞罰に至るまで、経歴詐称と判断されやすい嘘の具体例を挙げて解説します。
軽い気持ちで書いた内容が、重大な問題に発展する可能性を理解することが重要です。

最終学歴や卒業校をごまかす

卒業していない学校を卒業したことにする、あるいは中退の事実を隠して卒業と記載する行為は、明確な学歴詐称です。
また、実際の出身校とは異なる、より偏差値の高い学校名を記載するケースも同様です。

これらの嘘は、採用の過程で卒業証明書の提出を求められた際に必ず発覚します。
学歴は多くの企業で採用基準の一つとされているため、ここを偽る行為は非常に悪質と判断され、発覚した時点で信頼を完全に失うことになります。

過去の職歴や雇用形態を偽る

職歴の空白期間を隠すために在籍期間を延ばしたり、経験していない業務内容を実績として記載したりすることは、重大な職歴詐称にあたります。
また、アルバイトや派遣社員としての勤務経験を、正社員であったかのように偽る行為も同様です。
特にバイトリーダーの経験を管理職経験のように誇張することも、誤解を招く表現となります。

これらの嘘は、雇用保険の加入履歴や源泉徴収票の提出、リファレンスチェックなどを通じて発覚する可能性が高いです。

取得していない資格を記載する

応募する職種で有利になるよう、実際には取得していない資格を履歴書に記載する行為は経歴詐称です。
TOEICのスコアを実際より高く書いたり、業務独占資格（弁護士や公認会計士など）を持っていると偽ったりするケースがこれに該当します。

資格を保有している証明として、合格証や認定書の提出を求められた際に嘘が発覚します。
また、入社後にその資格が必須の業務を担当することになった場合、スキル不足からすぐに虚偽の申告が明らかになるでしょう。

健康状態や病歴について虚偽の申告をする

業務の遂行に重大な支障をきたす可能性のある持病や既往歴について、意図的に隠して「良好」と申告することは、経歴詐称と判断される場合があります。
企業には従業員に対する安全配慮義務があり、正確な健康状態を把握する必要があるためです。
採用選考の一環として健康診断書の提出を求められることが多く、その内容と自己申告に相違があれば、虚偽の報告が発覚します。

ただし、業務に影響のない私的な病歴まで申告する義務はありません。

賞罰欄に犯罪歴を記載しない

履歴書の賞罰欄に記載すべき「罰」とは、一般的に確定した刑事罰（罰金刑以上）を指します。
この刑事罰に該当する経歴があるにもかかわらず、意図的に記載しないことは経歴詐欺と見なされます。

交通違反による反則金などの行政罰は記載不要ですが、刑事罰にあたる事実を隠蔽していたことが入社後に発覚した場合、企業との信頼関係を著しく損なうため、懲戒解雇などの重い処分が下される可能性が極めて高いです。

履歴書の嘘がバレた場合に起こりうる4つの末路

もし履歴書の嘘がバレた場合、どのような結果が待っているのでしょうか。
軽い気持ちで書いた一つの嘘が、自身のキャリアに深刻なダメージを与える可能性があります。
そのリスクは、選考段階で発覚するのか、あるいは入社後に発覚するのかによって異なりますが、いずれにしてもポジティブな結果にはなりません。

ここでは、経歴詐称が発覚した際に起こりうる、4つの典型的な末路について具体的に解説します。

選考中であれば不採用が決定する

採用選考の過程で履歴書の記載に嘘があることが発覚した場合、その時点で不採用となるのが通常です。
たとえ応募者のスキルや経験が企業の求める水準に達していたとしても、虚偽の申告をするという行為そのものが、人物の信頼性を著しく損なうからです。

企業は、誠実さに欠ける人材を採用したいとは考えません。
一度でも嘘が発覚すれば、その後の選考プロセスに進むことはほぼ不可能となり、採用のチャンスは完全に失われます。

内定後であれば内定を取り消される

選考を無事に通過し内定を獲得した後でも、安心はできません。
入社手続きの際に提出する卒業証明書や資格証明書などから経歴詐称が発覚した場合、内定取り消しとなる可能性が非常に高いです。

労働契約が成立した後であっても、採用の前提となる重要な経歴に偽りがあった場合、企業はそれを理由に内定を取り消すことが法的に認められています。
苦労して得た内定が白紙に戻ることは、精神的にも大きな打撃となります。

入社後であれば懲戒解雇処分を受ける

無事に入社できた後で経歴詐称が発覚した場合は、最も重い処分である懲戒解雇の対象となる可能性があります。
多くの企業の就業規則では、経歴詐称は懲戒事由として明確に規定されています。

特に、詐称された学歴や職歴が採用の重要な判断材料となっていた場合や、業務遂行能力に直接関わる資格を偽っていた場合は、解雇の正当性が認められやすくなります。
懲戒解雇の経歴は、その後の転職活動においても重大なハンデとなります。

悪質な場合は損害賠償を請求されることも

経歴詐称の内容やそれによって会社が受けた被害の程度によっては、懲戒解雇に加えて損害賠償を請求されるケースも存在します。
例えば、特定の国家資格保有者であることが必須の業務において資格を偽り、その結果プロジェクトに失敗して会社に金銭的な損害を与えた場合などがこれにあたります。

また、重要なポストで会社の信用を大きく損なうような事態を引き起こした場合も、損害賠償請求の対象となる可能性があります。

嘘をつかずに採用を勝ち取るためのアピール方法

経歴に自信がない場合でも、嘘をつく必要はありません。
正直に自身の経験やスキルと向き合い、伝え方を工夫することで、採用担当者に魅力を伝えることは十分に可能です。

重要なのは、企業のニーズを理解し、自身の強みを的確に結びつけてアピールすることです。
ここでは、虚偽の記載に頼らず、正攻法で採用を勝ち取るための具体的なアピール方法を3つの視点から紹介します。

企業が求める人物像と自分の強みを結びつける

まずは、応募先企業のウェブサイトや求人情報を詳細に読み込み、どのようなスキル、経験、価値観を持つ人材を求めているのかを正確に把握します。
その上で、自身のこれまでの経験を振り返り、企業が求める人物像と合致する要素を洗い出します。
例えば、チームでの協調性が求められているなら、部活動やアルバイトでの協業経験を具体的に語るなど、自分の経験と企業のニーズを明確に結びつけてアピールすることが重要です。

経歴の華やかさよりも、企業への貢献意欲とポテンシャルを示すことが評価につながります。

空白期間や短所は正直に伝えつつポジティブに言い換える

職歴に空白期間があったり、自分に短所があったりする場合、それを隠すのではなく正直に伝える姿勢が信頼感を生みます。
ただし、伝え方には工夫が必要です。

空白期間については、ただ休んでいたと伝えるのではなく、「次のキャリアに向けて資格の勉強に集中していた」など、前向きな目的があったことを説明します。
短所に関しても、「心配性」を「準備を怠らない慎重さがある」というように、長所の裏返しとしてポジティブな表現に言い換えることで、ネガティブな印象を払拭し、自己分析ができていることをアピールできます。

入社後の活躍を具体的にイメージさせる自己PRを作成する

過去の経歴を述べるだけでなく、自身のスキルや経験を活かして、入社後にどのように貢献できるのかを具体的に示すことが極めて重要です。
「貴社の〇〇という事業において、私の前職で培った△△のスキルを活かし、□□という形で貢献したい」というように、企業の事業内容や課題を踏まえた上で、自分の活躍する姿を明確に提示します。

これにより、採用担当者は応募者が自社で働くイメージを持ちやすくなり、採用への期待感が高まります。

まとめ

履歴書に嘘を記載する行為は、発覚するリスクが非常に高いだけでなく、その代償も計り知れません。
選考中の不採用、内定取り消し、さらには入社後の懲戒解雇といった事態を招き、自身のキャリアに深刻な傷を残すことになります。

経歴詐称は、採用の前提となる応募者と企業との信頼関係を根底から覆す行為です。
経歴に自信がない場合でも、嘘で塗り固めるのではなく、自身の経験やスキルを正直に伝え、企業の求める人物像と結びつけてアピールする工夫が求められます。